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株価と景気の深い相関関係

株価が変わる要因とか?

株価が変動する要因は社会問題から天変地異まで非常に多岐にわたっており、一概に言い表すことはできません。
ただし、最も影響度が大きい要因は「企業業績」と言われています。これは、企業業績が伸びれば株主は配当金増加の恩恵を享受できるからです。
また、株価の動きは企業の利益動向と相関度が高いことも実証されています。
しかし、これも「必ず」とは言えません。時には、業績が良いのに株価が下がるケースもあります。これは「需給」などの他の変動要因の比重が高まった局面で見られる現象です。投資家は常にそういった変動要因を分析し、冷静に判断することが求められています。

景気と株価

株価変動の外部要因

株価を変動させる外部要因の代表的なものには、「景気」、「金利」、「為替」、「財政」、「技術革新」、「政局」、「海外動向」等が挙げられます。なかでも株価への影響の大きいのは「景気」です。ここでは、この「景気」について詳しく見てみましょう。

株価は「景気」に敏感

経済全体の状態を表している「景気」も、実は個別の企業業績と密接な関係があります。また、景気は循環を繰り返していることから、その動向を読むことは株価を見る上で非常に重要です。
経済アナリストや市場関係者の多くは「鉱工業生産指数」や「景気動向指数」等を参考に今後の景気を予測しています。また、景気に敏感な株を「景気敏感株」を呼び、設備投資関連株や市況株(素材株)等に代表されます。
これらの株は、景気の動きをいち早く察知して動き出す「先行指標」的な役割をも果たしています。

「景気」は循環している

株価は、景気の大きな影響を受ける一方で、逆に少なからぬ影響も与えています。金融機関や事業会社、年金基金、個人などは、資産の一部を株式で運用している場合が多いのが現状です。株価が上昇するとそこに大きな利益が発生し、資金繰りが楽になります。同時に、株式の含み益は利益として処理されるため、業績も眼に見えて向上します。また、株価上昇で年金基金などの資金運用が好成績を上げると、企業は損失の穴埋めをする必要がなくなり、結果として業績に好影響を与えます。企業の業績が向上すれば、雇用を増やしたり、設備投資を積極的に行うようになり、景気に好影響を与えます。
一方個人も、基本的には同じ構造です。保有する株式が値上がりして利益が発生すると資産が増えます。その結果、購買力が高まり、高額商品などの買い物が増えます。もちろん、そういった購買行動は景気にプラスの影響を与えます。

双方の好循環が経済を成長させる

このように、株価上昇は企業の設備投資や個人消費を刺激し、景気を良くする働きがあります。景気が良くなれば企業業績はさらに向上し、さらなる株価上昇を促します。株価上昇は、新たな好景気のスパイラルを生み出します。このように、相互が良い影響を与え合った時、日本経済は順調に成長します。

悪循環の場合は景気後退へ

逆に、景気と株価がお互いに足を引っ張り合う悪循環に陥ると、逆スパイラル的に景気が悪化します。まず、景気が悪化し始めると、それを先取りする形で株価が下落します。株価が下落すると、企業の業績は当然のように悪化します。その結果、設備投資にたいして慎重になります。さらに、資産運用に失敗して巨額の損失が発生すると、企業は利益を削ってその損失を穴埋めしなければならず、必然的に業績に悪影響を与えます。
株価が下落すると。個人も資産価値が目減りします。その結果、消費に慎重になり個人消費が冷え込みます。これが景気や企業業績の足を引っ張って悪化させ、さらに株価下落を加速します。
このように、株価は景気のバロメーターの役割を果たすだけでなく、景気に強い影響を与え、景気を後押ししたり、景気の足を引っ張ったりする作用が働くのです。
投資家は、投資対象の株価や企業業績だけでなく、日本と世界の景気動向をグローバルな視点で注視する必要があります。

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